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ＴＯＴＯがトイレ調査を実施　ウォシュレットの設置率は９４％にも

2003.03.03 15:17

　今年、都心では、大規模オフィスビルが一斉に竣工する。最新ビルのトイレは１０年前と比べどのように変化しているのだろうか。ＴＯＴＯが１７の大規模オフィストイレを対象に、現在のオフィストイレのトレンドについての調査をトイレの主要ゾーンごとにわけて行った。
　この調査は昨年６月に実施された。対象は都内大型オフィスビル１７現場で、エリアは東京２３区内のテナントビルと自社ビルの大便器ゾーン、小便器ゾーン、洗面所ゾーン、バリアフリーについてである。
　大便器ゾーンについての調査では、１０年前の調査で８８％だった洋式便器の設置率が１００％になった。住宅トイレにおいては、楽な姿勢での排泄が可能で汚れがつきにくく、匂いの発散を抑えるというメリットから１９７７年以後洋式が和式便器を上回ってきたが、交通バリアフリー法やハートビル法の制定により、公共性の高い施設でも様式化が進んでいることが明らかになった。その中で、ウォッシュレットの設置率は９４％となった。
　小便器ゾーンの調査では、誰にでも使いやすいように小便器の前方に突き出した受け部（リップ部）が低い「低リップタイプ」の小便器がオフィスにおいては５９％となった。また小便器まわりに何らかの脱臭を行っているオフィスは３６％という結果が出た。
　洗面所ゾーンの調査では、８年前の調査にて２５％だった自動水洗の設置が７６％となり、温風乾燥機の設置率は５９％となった。また女性ワーカーへの配慮から、化粧直しをするパウダーコーナーの設置率が５８％となった。
　バリアフリーについては、障害者用雇用促進法があることから、一般トイレの設置が５９％と進み、３５％のオフィストイレで身障者用のトイレが設置されていた。
　オフィスにおいて、リフレッシュの場となるトイレは証明や内装材、窓の大きさに工夫がなされてきており、この１０年間でワーカーに配慮し、進化してきている。