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＜データ発表＞（財）ヒートポンプ・蓄熱センター財団法人　ヒートポンプＣＯ２削減に有効

2007.02.19 11:19

　ヒートポンプ・蓄熱センター（東京都中央区）はヒートポンプ・蓄熱システムにより削減可能な温室効果ガスである二酸化炭素の潜在量とその普及見通しの試算を行った。
　これによると、民生部門（住宅、店舗、ビルなど）で利用される給湯や暖房、および産業部門での加熱・空調用途で利用される従来のボイラ蒸気方式を燃焼式機器からヒートポンプへ転換することにより、二酸化炭素の削減ポテンシャルは１・３億トンとなり、国内の二酸化炭素排出量約１３億トンの約１０％に当たる。
　京都議定書目標達成計画では２０１０年を目標に、ヒートポンプ・蓄熱システムの普及を二酸化炭素排出削減対策の柱のひとつとして掲げているが、この見通しをベースにヒートポンプ・蓄熱システムの普及対策をすぐに実施した場合、２０３０年には民生部門で４０４０万トン、産業部門で１２８０万トンの計５３２０万トン（削減ポテンシャルの約４割に相当）の削減効果が期待できることが判明した。
　今回の試算はすでに製品化されている機器のスペックを基に、将来の機器性能向上を現実的なレベルで見込んだものであり、発電など電力供給側の二酸化炭素低減の効果も享受できることから、実現性は極めて高い。同法人では、早急な削減の取り組みがカギを握っている、としている。