不動産トピックス

クローズアップ　防水編

2009.09.28 14:45

　雨の多い日本において、建物の防水は欠かすことできない対策である。ひとたび漏水が発生すると、ビルはたちまち傷み、大きく価値を損なう事となるためだ。近年は技術開発が進み、防水性能の向上に加えて省エネなどの効果も付与された製品も登場している。今回は防水に使われる製品と施工技術を紹介する。

日本特殊塗料　遮熱効果を付与した防水材
　日本特殊塗料（東京都北区）は塗布型の防水材を販売している。
　「建築物の防水施工には、機能の発揮、仕上がりの美しさはもちろん、工期短縮の実現が求められています。当社は、防水材として求められる機能、また施工方法の長年にわたる多面的な研究と数多くの実績をもとに、塗布型防水材を開発しました」（西岡氏）というように、製品はウレタン防水やＦＲＰ防水など、多岐に渡っており、現場の状況や建物の特性、利用者のニーズ等に応じてタイプを選択することができる。
　ウレタンタイプに限定しても、オーソドックスなウレタン樹脂塗膜防水剤をはじめ、塗装後３分で硬化するスプレー式ウレタン防水材、さらにはウレタン防水に遮熱機能を付与した「プルーフロン遮熱」といった製品があり、施工性や機能性など、さまざまな内容に特化したラインアップとなっている。
　また、施工方法についても研究を行っており、効果的で長期間に渡って水漏れを防ぐ、安定性に優れた防水材を開発・販売しているのである。 　「防水塗膜材としてさまざまな製品を販売していますが、中でも遮熱タイプは塗料メーカーとして遮熱塗料の開発に取り組んできた当社の技術力が発揮された特徴的な製品だと思います」（西岡氏）
　また、環境対応の面でも同社は細心の注意を払っており、ホルムアルデヒドなどの有害物質発生を抑えつつ、遮熱による省エネ効果で、ビルのランニングコストを抑えることも期待できる。

田島ルーフィング　防水剤の販売とともに専用の技術工法を開発
　田島ルーフィング（東京都足立区）はアスファルト防水をはじめ、シート、ウレタンなど各種の防水製品を開発・販売している。
　中でも同社にとってもっとも長期間販売してきたのがアスファルト防水である。
　特に新築物件ではアスファルトを採用する物件が多く、低層建築物から高層ビルに至るまで、さまざまな物件でアスファルト防水が採用されているという。
　また、同社では防水材の開発だけではなく、防水工事に関する技術開発も進めている。
　一例として、同社が平成17年に開発したＢＡＮＫＳ工法のように、アスファルト防水の欠点である施工時のにおいや煙の発生を低減することで、工法そのものの欠点を補うような技術も少なくない。
　こうした技術開発の中には、工具の小型化によって、施工性を高めるといったものもあり、従来では余分に多額の費用をかけなくては防水ができなかった箇所も、簡単に防水施工が可能となっている。
　こうした新工法を開発する一方で、同社は防水工事の質を一定以上に保つため、全国の施工業者と契約して防水工事に関する工事組合を組織している。
　この組合との間で新商品の情報や技術・工法の伝達を行い、同社製品を扱う業者の信頼性を高めているのである。
　新しい工具や工法は正しい使い方を知る人材がいてこそ効果を発揮する。同社ではこの組合を通じて防水技術レベルの向上を図っているのである。

理建工業　超高層ビルを多数防水施工　５年間の保証に加え終了後も点検を行う
　理建工業（東京都江東区）は、豊富なビルのシーリング防水の実績を有する会社である。同社は特に、大型・高層ビルの施工に強く、東京都庁をはじめとする新宿高層ビル街や新丸の内ビルディングなどの代表的な超高層ビルの施工を手掛けている。
　同社専務取締役の等々力氏は「当社の防水事業の強みは、約４０年にかけて防水に携わってきた信頼と、５年間保証の安心感などもありますが、何より改修などの工事までワンストップで受注できる技術力だと自負しております」と語る。
　創業当初はシーリング防水専門だった同社だが、事業拡大を通じて改修・リニューアル工事を行う専門の改装部門を設立し、現在では防水工事が伴わない現場でもリニューアル工事を受注することも少なくない。
　技術力についても、防水工事の５年間保証に加え、５年経過後も継続的に劣化点検を行っており、保証期間中はもちろん、保証期間中はもちろん、保証終了後も水漏れなどが発生しないよう目を光らせている。
　「防水工事を行う場合、お客はどうせなら他にも気になるところを直しておきたいと思っているものです。当社は提案力と技術力で、この潜在ニーズをしっかり捕まえます」（等々力氏）