不動産トピックス

ビル業界ミニトピックス

2011.01.17 12:31

■自動販売機工業会（東京都港区）は事業活動の一環として、自動販売機の普及台数の調査および研究を行っている。最新のデータによると、日本の自動販売機の普及台数は５２１万８６００台となっており、米国が７４８万１３００台、ＥＵは４００万台程度とされている。また、諸外国の普及状況として、中国では国土が広いためマーケットとしては有望だが、自動販売機のオペレーションやメンテナンスなどに問題を抱えているため、まだまだこれからといった状況なようである。それは隣国の韓国でも同じような状況になっている。
　「韓国でも自動販売機の運営管理に課題がありましたので、自動販売機の普及台数は伸び悩んでおりましたが、電子マネーが出て来たことにより、ソウルやプサンなど地下鉄の駅構内で自動販売機が設置され、購入できるようになっています」（専務理事　黒崎　貴氏）

■大野商事（横浜市西区）は、文房具・事務機器の卸売業を行いながら貸ビル業を営んでいる。同社の代表取締役である大野善久氏の祖先は、江戸時代から商売を行っており、祖父の代から文房具を取り扱っているという。
　「テナントサービスとして、入居者には文房具の販売を優遇しております。また、ビルの近隣エリアに住んでいるので、年末年始に毎年カレンダーの配布を行い、トラブルの発生時には即座に対応することが可能です」（同氏）

■トーシン（東京都渋谷区）営業部の友利雅次氏は若い頃、甲州街道の初台付近で玉川上水跡の工事に携わっており、そのとき印象的な経験をしたという。
「古くから使われている木樋のなかに、ものすごく大きいウナギが住んでいました。あれほどのウナギは見たことがありません」

■ビルメンテナンスなどを行う長友（東京都千代田区）のオフィスは神田須田町にある。神田は今でも町内会活動が活発に行われているなど、地域のつながりが強い。
　「ところが歴史を振り返ると、丸ごと消えてしまった町もあるそうです」（ＰＭ推進室長　島田　孝広氏）
　その理由は大正から昭和にかけての靖国通りと昭和通りの開通。いずれも従来からある道路を拡幅するのではなく、家屋が密集する場所に新しく開通させたため、その場所に住んでいた住民は移転を余儀なくされたらしい。